「私立中高一貫校へ通わせるには、年収1,000万以上でないと無理！」中学受験でよく聞く話ですが、果たして本当なのでしょうか？ 昨今の厳しい経済状況の中で、何とかやりくりして通わせているという声もよく聞きます。
そこで、中学受験を目指すご家庭の世帯年収はいくらぐらいなのかを調査し、文部科学省「子供の学習費調査」のデータと照らし合わせて検証してみました。さらに、私立中高一貫校へ通えるかどうかの判断基準や、首都圏の自治体の私立高校授業料実質無償化、特待生制度など、教育費を抑える方法も見ていきましょう。（※2020年5月21日一部修正・加筆）
そこで、中学受験を目指すご家庭の世帯年収はいくらぐらいなのかを調査し、文部科学省「子供の学習費調査」のデータと照らし合わせて検証してみました。さらに、私立中高一貫校へ通えるかどうかの判断基準や、首都圏の自治体の私立高校授業料実質無償化、特待生制度など、教育費を抑える方法も見ていきましょう。（※2020年5月21日一部修正・加筆）
世帯年収1,000万以下は45％、意外と多い!?
Q. 世帯年収はいくらぐらいですか？（中学受験生のご家庭）
中学受験を目指すご家庭を対象にしたインターエデュのアンケート結果は、世帯年収1,000万円以上～1,500万円が一番多く30.6％です。
1,000万円を境に見ると、1,000万円以上が55.7％、1,000万円以下が44.2％となりました。半数近くが1,000万円以下であることから、年収1,000万円以上でないと無理、ということではなさそうですね。
続いて文部科学省のデータを見てみましょう。
平成28年度子供の学習費調査（私立中学のご家庭）
グラフは上記に掲載の「私立中学校」の構成比の数値を用いてインターエデュにて作成
文部科学省が全国の保護者を対象に行った調査の中から、子どもを私立中学に通わせているご家庭の世帯年収を抽出すると、1,000万円以上が51.9％、1,000万円以下が48.1％と、インターエデュのアンケート結果と比率がほぼ同じであることがわかります。800万円以上で見ると、アンケート結果では78.2％、文部科学省の結果では70.3%です。
しかし、年収800万円以上でも住宅費・食費・娯楽費などにお金がかかっていれば当然教育にかけられる割合は少なくなります。またお子さまの数でも異なります。では判断基準をどこに置いたらよいのでしょうか。
