フィギュアスケート｜掲示板スレッド

バンクーバー、世界選手権と、ストレスが絶頂に達していたところにこんな動画を見つけました。

これからも真央ちゃんを応援していきます！


世界のスケーターたちから愛される浅田真央
http://www.nicovideo.jp/watch/sm9937368

浅田真央とやさしい言葉たち
http://www.nicovideo.jp/watch/sm10064827

ジゼルさん、待ってました！
あ～　すっきりした！！！

ありがとう。

ジゼルさん、詳しい解説ありがとうございます～
あ～私もすっきり!しました～

ジゼル様
お待ちしておりました。

あ～すっきりです！！！

キムヨナがいない方が競技として正しく見れる。
いると常に点数の疑念がつきまとう。

　ジゼルさま、丁寧な解説をありがとうございました。
　私もイライラが和らぎました。

私も同感です！
ジゼルさま　有難うございました。
ヨーロッパでも不透明なジャッジに対する疑問の声が上がっているのは、嬉しく頼もしいかぎりです。
（わが国のマスコミは腰が引けてるから・・・情けない）

http://blog.●livedoor●.jp/waninoosewa/archives/804052.html

テレビ・ラジオなどの放送局は、局（会社）の発行する株主の１５％以上が外国人となったときは、
その事実を６カ月ごとに公告しなければならないことになっています。（放送法第52条、放送法施行規則第17条）
２０％以上になったら、電波法によって放送免許が取り消しになるからです。

このことから放送法は、外国人が議決権の２０％に近づいたとき、対抗策を３つ用意しています（放送法52条）。

(1)　外国人株主の氏名及び住所を株主名簿に記載する。
(2)　または株主名簿への記録を拒む。
(3)　外国人の議決権行使を制限することができる。

つまり法律上は、外国人が20%超の議決権を有する株式を保有しても、それが即座に認可取り消しには結びつかないのですが、
外国人が大株主または筆頭株主になるということは、当然ながら会社は、外国人株主による圧力を受けることになります。

ちなみに最近、番組偏向著しいフジテレビの平成21年9月30日時点での外国人株主による議決権の割合は、19.99％です。

さらにフジテレビは、外国人の保有株式のうち、株主名簿への記載拒否分が7.57％です。
外国人議決権は実は、２０％をはるかに超えている。

もし外国人株主が「株主名簿未記載を拒否する」と言えばどうなるか。
その時点で、フジテレビは、テレビ局としての認可が取り消されます。

つまり、会社が消滅します。
社員も役員も全員が路頭に迷う。

恫喝といえば、これ以上の恫喝はありません。

そういえば、竹村健一も、滝川クリステルも、番組を降ろされた。
フジテレビは、目下、親韓路線一直線です。


日本テレビも、外国人等の議決権割合は、18.84％です。
その他、朝日放送が 17.33％、東京放送が 15.45％、テレビ朝日 15.11％です。
この外国人とは、いったい誰なのでしょうか。
表面に現れた外国人持ち株以外にも、すでに帰化した在日外国人による持ち株が相当量あると推察されます。
本来なら、株を持っている帰化日本人が、外国の法人又は団体に所属して いる事が明らかになれば、
あるいは、明らかにすれば、その時点で電波法の欠格 事由に抵触し放送局に与えられた免許は、
はく奪されるのですが、残念ながら現時点ではそこまでは明らかになっていない。

ただ最近のテレビ放送が、妙に親韓に偏っているように見受けられること、シナによる「日本解放第二期工作要領」には、
「マスコミは、世論造成の不可欠の道具。マスコミを支配する集団の意思が世論を作り上げる。
およそ政権を転覆しようとするものは、必ずまず世論を作り上げる」と書かれていること。
そのあたりが意図的な買収者を特定するヒントになりそうに思えます。



http://nezu621.blog7[削除しました].com/[削除しました]-695.html

どうやら、フジテレビと日本放送の外国人持ち株比率が２０％を超えてしまったかもしれないとの情報がある。
これが、最近の偏向報道の原因となっているのであれば、放送局側は、なんらかの法的措置をとれるはずだが
（恐喝罪？、強要罪？）、実施していない。

たぶん、テレビ局側は弱みを握られているのであろう。

フジテレビがどうなるかという心配もあるが、偏向報道そのものをこの事案と結びつけて、
適切な落とし所にソフトランデイングさせるのは最良の選択だと思うが、マスコミ護送船団の民主党政権で、
それを期待するのは虫のいい話かもしれないので保守系国会議員向けのタイトルとした。

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