女子にとって丁度良い大学｜掲示板スレッド

「うーん・・。」さんの４人子持ち外科医の話も
「アナログにもほどがある」さんの婚活医学部女子の話も
所詮は匿名掲示板の井戸端会議の噂話の域を出ないわけですから。
真に受けても仕方ありませんね。
ま、どっちもどっちってとこでしょうかね。
半分は書き手の妄想が入っているわけで。

そんな話を読んで、うちの娘も４人の子育てを終えて外科医として復帰できる女性になってほしい、
とか、婚活目的でいいから国立医学部に進学してほしいという親はいないでしょ、きっと。
まぁ、そのくらい優秀な娘になってほしいというだけの話で。

アナログさんという人の書き込みを見ましたが違和感を覚えます。
国立医学部を出て医学部で婚活して今は専業主婦になった知人がいると嬉々として書いていますがそういう方にも国の莫大な税金が注ぎ込まれているということに対して何も感じないのでしょうか？
将来、医者として社会に貢献するつもりがないのなら最初から医学部を受けるべきでないと言っておきますね。
税金の無駄遣いですから。

そうですね。「アナログにもほどがある」さんも「論点ずらし」やってますよね。
自分の書き込みに対する批判に答えていないわけですからね。
人のこと言ってられませんよね。

みなさん良くう～ん・・。さんの妄想にお付き合いできますね。
まるで、日本中の高学歴キャリア女性は全員知り合いとでも言いたげ。
まぁ研究対象としては興味のある人物ではありますが（笑）

大学在学中にWスクールして頑張って公認会計士の資格を取ったのに、その3分の2がまだ就職が決まってないという噂を耳にしました。

男子女子合わせてのことだと思うので何とも言えませんが、”せっかく資格を取ったのだから、それを生かせる仕事に就きたい”と考えるとなかなか就職が決まらずかえって苦労してしまうんだなと複雑です。

うちの子も小学校の時は算数がとっても得意で、中学くらいまでは理科系かなと思っていたのですが、高校に入ると数学、物理、化学等あまり好きではないと言い出しました。

看護、薬学、医学部などもちろん本人が希望して行けるものなら素晴らしいと思いますが、なかなか難関ですよね。

公務員試験だってかなり高倍率だし。

思ってるようには子供は育たないし、かえって子供に変なアドバイスするよりも、子供自身に任せちゃったほうがいいのかなとか色々考えちゃいます。

今は人余りで、会計事務所への就職が難しいんですよ。。
資格自体は難関なので、一般企業への就職や経理部門への配属には有利かと。

こうした情報はSNSなどでも得られるので、人生経験豊富な親御さんが情報収集し、お子さんにアドバイスできると良いと思います。

それだけ、就職難が続いているんですよね。
今の40代・50代の時代とは違って、
多くの大学生がきちんと将来を見据えて勉強をしているということです。

でも、学生本人が会計士の資格を取得したいと言ったら
応援してあげたいですね。
「ネットで見たけど、就職できないってよー」と揶揄せずに。

今後のグローバル化で企業は従業員も国際化が進んでいきますが
「士業」の多くは「ローカル・ルール（地域という意味ではなく国家）」で国際化とは無縁。
その国の資格を取得しないと、行えない業務。

有利に働いても、不利になることはないです。

【2487284】 投稿者: う～ん(ID:ewjQFkaW8ok)投稿日時：12年 03月 28日 09:57 さんへ

レス＆ご指名、ありがとうございます。

>そうですね。「アナログにもほどがある」さんも「論点ずらし」やってますよね。
>自分の書き込みに対する批判に答えていないわけですからね。
>人のこと言ってられませんよね。

とのご指摘には、ただただ、申し訳ありません、というほかありません。
弁明ですが、本日は休みでないものですから、すべてのレスにお答えすることができていなかったにもかかわらず、昨晩（正確には本日早朝）午前二時ごろに就寝してしまったのです。
私は、自分の書込内容につき、説明回避するつもりはございませんので、今日は頑張ってお答えします。

まずは、結婚目的で、国立医学部に進学するとは最低、との論点でしょうか。
本論点は、法制度と個人の倫理上の問題に分けて議論すべきものと考えます。
ちょっと長くなりますが、ご容赦ください。

前者につき、果たしてこれは違法なのでしょうか？答えは、言うまでも無くNo。大学側も補助金不正受給には当たらないし、学生にとっても問題ない。
しかし、医師になる気もない学生に、国民の税金を、個人的な目的のために利用していいのか、もっと、血税の使い道については、他にもっと優先すべきものがあるのではないか。

これについては、【2486032】 投稿者: そうそう(ID:0itvsd8YgP2)投稿日時：12年 03月 27日 09:51さんの
>卒後医師として働かない女子は防衛医大の様に税金分5000万返金するように国はシステムを作り直すべきです。
との意見に賛成です。

たとえば、国民の税金や国債などを歳入原資とする補助金は、「補助金等に係る予算の執行の適正化に関する法律」第11条に基づき、補助事業の目的以外の用途に使用されることが禁じられています。補助金受給の条件に違反したときは、返還義務や刑事罰も設けられています。
記憶の新しいところでは、確か2005年ころ、バブル期に海外留学後に早期退職する若手キャリア官僚が増え、１人当たり約２０００万円もの公費が個人的なキャリアアップに使われている問題に対応し、人事院が留学費用の返還を義務づける法制度を導入したと思います。
防衛医大や自治医科大のように、医師としての任官や勤務を拒否する場合には、本来的には学費を国庫に返納する制度に改正すべきでしょう。これからの課題として、検討すべきテーマと思います。
（つづく）