一橋のSDSと東工の情報ではどっちが将来有利になりますか？｜掲示板スレッド

いやいや、これまでも一橋は数学好きを集めてきたけど、過去30年重要性を増してきたプログラミングのピースがなかったから、ほぼ意味なかったんだよ。

プログラミング+数学+財務+法務でようやく「21世紀型」起業人材の育成が可能に。これまではfreeeの佐々木さんやHENNGEの小椋さんのように、IPO成功社長も独学が必要だったからね。

〉これまでも一橋は数学好きを集めてきたけど、



アクチュアリーという数学好きが受ける試験あり、一橋大出身者もトライするけど、旧帝大東工大や早慶理系よりもやっぱりレベルは落ちると聞いている。

文系の中で数学得意だよ、というのは野球チームの中でサッカー得意、というのと同じ話。

＞プログラミング+数学+財務+法務でようやく「21世紀型」起業人材の育成が可能に。

今週末にプログラミングのアジア予選があるけど、その前に約300チームが参加した国内予選では東工大は12チーム参加して100位以内が10チーム。
一橋は2チーム参加してどちらも200位以下。
一橋も頑張ろう！

まあアクチュアリーにトライする人数は少ないだろうね。基本的に金融ではアクチュアリーやクオンツはミドルオフィス扱いであまり高給にはならないからね（笑）

でも一橋からアクチュアリーになりたい人は受かっているからいいのでは？
同じ金融でも薄給のアクチュアリーではなく、高給のIBD・トレーダー比率が高いことが、一橋＞＞東工大の年収の一因かも。

https://note.com/actuary_xn/n/nade516568997
「アクチュアリー正会員の出身大学」

ランク 大学名 55歳時年収（万円）
AAA 一橋大学 1,393　←
AAA 東京大学 1,351
--
AA 京都大学 1,172
A 名古屋大学 1,106
A 神戸大学 1,101
--
BBB 慶應義塾大学 1,086
BBB 早稲田大学 1,061
BBB 東京工業大学 1,036　←www

https://news.mynavi.jp/techplus/article/20220823-2432305/
"出身大学別年収ランキング、第1位は？年収アップ第1位は一橋大"

〉まあアクチュアリーにトライする人数は少ないだろうね。


コメント読むと、トライする人が多いか少ないかではなく、実際に一橋大出身者でトライしている人のレベルを指摘しているような気がしますが？

ちなみにトレーダーなんて数字が全て。どこ大学とか文系でも数学得意ですとか、お勉強できますなんて二の次。

まあ試験受かりゃええやん？

そもそも論だと金融での数学の活かし方として薄給・出世しないアクチュアリーは下策なので、より金になるDS・CSの話に戻しましょう！

https://note.com/actuary_xn/n/nade516568997
「アクチュアリー正会員の出身大学」

東京大学２５
京都大学２０
東京工業大学１５
大阪大学１４
東北大学１０
名古屋大学４
一橋大学３
神戸大学３
九州大学２
北海道大学２
筑波大学２
早稲田大学７
慶應大学５
東京理科大学２

〉東京大学２５
京都大学２０
東京工業大学１５
大阪大学１４
東北大学１０



ちなみに、この上位５大学は、学歴国家シンガポールが指定する日本の最高教育機関5大学と一致してますね。
たまたまかな。
シンガポールは合理主義だから役に立つ人材しかいらないという国家みたい。

こちらです。

https://www.nna.jp/news/2502251

シンガポール人材開発省は、今年９月に導入する専門職向け就労ビザ（ＥＰ）のポイント制度「補完性評価フレームワーク（コンパス）」で評価を優遇するトップレベルの教育機関のリストを公表した。日本からは５大学が対象となった。
ポイント制度の評価基準では学位相当の資格を持つ申請者に対し、ポイントが付与される。トップレベルの教育機関の場合は20ポイント、それ以外は10ポイントとなる。
人材開発省は今回、トップレベルとして計138校の教育機関のリストを公表し、120校をグループＡ、18校をグループＢに分類した。グループＡは全学部、グループＢは一部の学部が対象となる。
国・地域別では米国の28校が最多で、これに英国の20校が続いた。アジアではシンガポールとインドがそれぞれ８校で最も多かった。中国、韓国は各６校、香港は５校。周辺国ではマレーシアが５校、インドネシアが２校だった。
日本からは東京大学、京都大学、大阪大学、東北大学、東京工業大学の５校がリストに入った。全てグループＡだ。
コンパスでは給与や資格、国籍の多様性、現地雇用の評価基準に応じてポイントが付与され、計40ポイントに達することがビザ発給の要件となる。新規申請で2023年９月から、更新申請で24年９月からそれぞれ適用される。
人材開発省は24年３月にトップレベルの教育機関のリストを改定し、同年９月から新たなリストを適用する計画だ。