大学院の選択｜掲示板スレッド

私も「地方再生」の意義は否定しない。だが、それを政策テーマにしなければならないほど、現在の「地方」は疲弊しているということだ。またそれは、この国の支配層が効率性重視の新古典派経済学に毒されているとの証拠でもある。まして、真理の追究を使命とする学問が「効率性」を口の端にのせること自体、自殺行為であるともいえよう。

二〇川さんは、視野が狭いですよね。
SDGsって、地球規模の話ですよ。　

君の素人じみた「問い」の答えなど。誰でも答えることができるはずだ。
だが、その仮説自体があまりに粗雑で、むしろ容易にお答えできないシロモノだったということである。君は、仮説の立て方をもっと学んだほうがよろしい（文系ならば、学部ゼミで指導を受ける）。

根本的に、今まで全て理系実態を理解していない発言ですよね。

就活にしても、文系と理系では選考システムが違うことすらご存知ないのでしょう。

知っている。
だが他方で、それを身近な問題に落とし込んで考えてみるとの視角も大切だ。
実際に各大学でも、学内問題としてそれに取り組んでいる。
よくお調べなさい。

いえ。あなたは何もわかっていない。

単に高飛車に発言することで、承認欲求を満たしているだけの人。

ここに居座っているのも、そういことです。

お時間があるなら、どこかの板で、二〇川さんからの返信が途絶えてしまった、インダストリー5.0の話を再開しましょう！

>投稿者： インダストリー5.0(ID:2Lo.HW32KlU)
投稿日時： 2024年 03月 22日 23:35



藻谷浩介の『デフレの正体』は、日本経済が直面しているデフレ問題を、人口動態の観点から分析し、少子高齢化による「人口の波」が経済に与える影響に焦点を当て、日本のデフレ状態が単なる経済的な問題ではなく、人口減少という社会的な現象に根ざしている〜というもの。

ですが、日本のデフレ脱却に向けては、多角的なアプローチが必要です。

①賃金の上昇

②投資の促進
名目100兆円の設備投資や研究開発投資を通じてイノベーションを促進し、経済の好循環を実現することが重要

③労働市場改革
非正規雇用労働者の所得向上や、賃上げ促進税制の強化を含む労働市場の改革

④デジタル技術の活用
デジタル技術を活用して社会変革を起動し、経済社会活動の効率性・生産性を高めること


②と④は、主に製造業対策となります。
①は、企業の稼ぐ力を強化し、賃金の向上とそれに伴う需要の増加による経済の好循環を目指すもの。また、TSMCは国籍問わずに「半導体人材1600万円」で求人していますが、海外基準給与に、少しでも近づけば国内企業給与水準を上げざるを得なくなる。
③は、「同一労働同一賃金」で低賃金者の所得アップ、消費の活性化や経済の好循環を目指す等。

世界中で「STEM教育」が推進されていますが、②と④より、日本でも理系人材育成がどれだけ重要かわかりますよね。

>君は、仮説の立て方をもっと学んだほうがよろしい（文系ならば、学部ゼミで指導を受ける）



その次元でドヤってるから、トンチンカンな投稿を押し通すのでしょ。

あなたの投稿は、いつも「文系の理論」
◉文系の理論
場合によっては論拠がなくても構わないらしい。 もともと事実の上に立った説ではなく、自説をもっともらしく見せるためだけの状況証拠に過ぎないのである。

そのもの。




>投稿者： STEM教育(ID:WjCBsgzb16A)
投稿日時： 2024年 02月 16日 13:50

「共通テスト」は、二〇川さんが想像しているほど簡単な問題ではありません。それは、予備校の見解でも同じです。

センター試験から共通テストに切り替わった時、思考力重視の出題に変わりました。
具体的には資料を読み取る力やデータを考察する力です。

二〇川さんの「◉文系の理論」を否定するのに3年待ちましたが、正に、「具体的には資料を読み取る力やデータを考察する力」が欠如していたのが、二〇川さんの持論です。

↓
再掲

〔検証！【地方国立大学は、実質全入】説
丁度３年後経ったので、【地方国立大学は、実質全入】を検証します〕スレ

》投稿者：補足(ID:l9qUcM38RyI)
投稿日時：2021年 01月 08日 10:37

地方での地元高校生の絶対数自体の減少が進んでいる。したがって、あと数年も経たずして、そうした地方国立大学の受験自体が実質全入になる可能性が高い

2021年度
◆ 島根大学
募集人員／志願者／倍率
前期計／612／1,830／3.0
後期計／169／1,996／11.8
大学計／781／3,826／4.9


↓３年後

◆ 島根大学
募集人員／志願者／倍率
前期計／594／2,076／3.5
後期計／155／2,160／13.9
大学計／749／4,236／5.7


『数年も経たずして、そうした地方国立大学の受験自体が実質全入』とは、ならなかった。

二〇川さんの意見は否定されました。

では、【検証】として以下↓に続く

・あと45年余りで日本人が3901万人も減少
・4年後にはー少なくともー5人に1人が75歳以上
・18歳人口激減、一向に改善されぬ合計特殊出生率からも明らか

等々

二〇川さんが根拠とした書き込みは、どれも「地方国立大は、数年後に全入」の明確な根拠ではありませんでした。

↓

◉文系の理論
場合によっては論拠がなくても構わないらしい。
もともと事実の上に立った説ではなく、自説をもっともらしく見せるためだけの状況証拠に過ぎないのである。