新アフターコロナ｜掲示板スレッド

COVID-19の現状に関する評価について述べますと、感染を意図的に避けることは当然ながら重要ですが、現時点においてCOVID-19は過度に懸念すべき感染症ではないと考えられます。この感染症は主に高齢者や既往症を抱える方々に対して注意が必要であり、これを5類感染症として分類するのは適切な判断であると言えます。この分類により、COVID-19の深刻さが誇張されることも軽視されることも防がれるのです。

他の5類感染症であるインフルエンザなどがしばしば見過ごされがちな一方で、COVID-19に対する過度の執着が見られる現象についても考察する必要があります。例えば、教育関連のオンラインプラットフォームであるエデュにおいて、ネット上で見つけたCOVID-19関連の情報を安易に投稿する行動は、やや強迫的であるように見受けられます。このような行動がウイルスによる個人的な喪失や類似のトラウマティックな経験に起因しているのかどうかについて疑問が生じます。

私は、パンデミック初期における世界的な対応、すなわち広範な恐怖の広がり、ロックダウンの実施、そしてワクチンの開発が必ずしも誤りであったとは考えていません。当時の状況やウイルスに関する不確実性を考慮すると、これらの対策は必要かつ適切であったと評価できます。

しかしながら、現在のCOVID-19の脅威レベルを考慮した場合に、限られたニュースを無理に共有し続けるあなたの行為は、不相応であると感じざるを得ません。「コロナ脳」という表現は好ましくありませんが、現在の脅威レベルとはもはや一致しない過度の執着を説明するためにこの用語が用いられることは理解できるかもしれません。

コロナの評価は、まだ定まっていない。
警鐘を鳴らす教授、専門家も多数。

リスクへの感性、捉え方が
人によって異なるということだな。

消されたのか、誰かが必死に申請したのか。

医師向けサイトの記事通り。

――先生が2020年5月の「論座」で「前のめりの『専門家チーム』があぶりだす新型コロナへの安倍政権の未熟な対応　専門家の役割はあくまで助言。政治的決断を下し責任を担うのは政権のはずなのに…」と書かれたのは、どんな経緯からでしょうか。



牧原氏：（2020年の）4月7日に最初の緊急事態宣言が発出された中で、私が非常に気になったのは、ある信頼できる批評家が突然、感染症の専門家に対する批判のようなことを言い始めたことです。確かに世間では専門家に対する風当たりが強くなっていました。「3密回避」など新しい社会生活に対する抵抗感もあったでしょう。一生懸命に自粛生活をしているのに、それが労われることがなく苛立ちがあり、スケープゴートにされたのかもしれません。

　しかし、「リテラシーが高いはずのあの人でも、そういう風に言うのか」と。

　私は「アベノマスク」が出てきた頃から、安倍政権のコロナ対応は迷走していると見ていました。一方で、志村けんさんの亡くなり方も含め、事態は専門家が言う方向に進んでいった。医療の現場では、患者が行動変容しなければ困るので、「きつめに言う」ことはよくあり、尾身先生をはじめ専門家たちは、そうした感じでおやりになっているようにも見えたのです。患者に対して語り掛けるように、国民に対して語り掛ける――。

　それなのに、なぜこんなに専門家が批判されるのか。掘り下げていくと、専門家が政治家よりも厳しいことを言っている。緊急事態宣言下でも、政治が感染症対策を専門家に丸投げしているようだった。このまま専門家への批判が強まっても、政権は多分、自分たちには批判が来ていないため、恐らくかばわないだろう。けれども、尾身先生をはじめ専門家が、辞任あるいは解任となった時に、おそらく他に代わりの人材はいないと考えた。

　日本にはどの分野でも大抵「1軍がいても、2軍がいない」。パンデミックのまさに先頭に立てる専門家はそんなにいない。誰に代わっても、尾身先生たちよりも、もっと大変な混乱が起きると想定されたので、「1軍のプレーヤー」に、頑張ってもらわなければいけないと思ったのです。

有識者会議開かれず専門家たちが「完全にむき出し」に

――尾身先生たちはなぜ「前のめり」になったのか、あるいはならざるを得なかったのでしょうか。

牧原氏：行政学を専門とする私の立場から言えば、新型インフルエンザ等対策特別措置法の立て付けと、現実の進み方がずれていたことが一因です。法の立て付けでは、まず有識者会議を開いた上で、基本的対処方針等諮問委員会を開催しなければいけない。けれども、有識者会議が開かれないまま、諮問委員会の委員が突然任命された。これはどう見てもおかしい。

　有識者会議を開いて物事を決めれば、多分、あんな事態にはならなかったでしょう。

　有識者会議には、経済界、労働組合、自治体、マスコミなど、さまざまな立場の人が参加する。一方、諮問委員会には、経済学の方は多少いましたが、ほとんどが感染症の専門家。しかも、新型コロナウイルス感染症対策専門家会議（編集部注：2022年2月に発足、6月に解消）とコアメンバーは重なっていた。

　つまり、有識者会議という傘がなく、いわば「完全にむき出し」になってしまったのです。こうした構図の中で、専門家が「名声がほしい」といった自己利益ではなく、やむにやまれず言わざるを得ない状況になっていた。公のために行動しているのに批判を受けている。それを政治が放置している――。

　そう分かってきた時に、原稿を書きながら、編集者と話している中で頭に浮かんだのが「前のめり」という言葉です。政治と科学の対立を煽るようなことはしたくはない。対立はあるものの、気づきのある言葉をうまく使って表現した方がいいと思ったのです。実は尾身先生がこの寄稿を読んで、「あっ」と気付いてくれたら、という思いもあったのですが、本当にそうなったようです。

――尾身先生が、牧原先生の論考をお読みになり、気付かれたということですか。

牧原氏：その後、尾身先生と直接お会いする機会があったのですが、「自分たちは前のめりだったんだ」と言われていました。いわゆる（2020年6月24日に尾身氏ら専門家会議のメンバーがまとめた）「卒業論文」や、メディアでも「前のめり」という言葉が使われています。もっとも、私が「前のめり」と言わなくても、誰かが専門家を止める動きになったとは思います。



政府の新型コロナウイルス感染症関係の会議体（政府資料）

「前のめり」なっても、撤収する局面を作ればいい

――では次に何らかのパンデミックが発生した場合、専門家が「前のめり」にならないようにするには、どうすればいいのでしょうか。

牧原氏：海外では、イギリスの首相、フランスやアメリカの大統領などは積極的に発言していた。メディアの出方についてアドバイスをする人がおり、メディアトレーニングも受けていたのでしょう。

　一方、日本の政治家はメディア対応をあまり考えずに、会見していた。安倍さん（安倍晋三元首相）のプレゼンスは薄かった。「ただ、（原稿を）読み上げているだけじゃないの」と見られ、リーダーシップの弱さが際立った。むしろ小池さん（小池百合子都知事）の発信は上手で、すごいインパクトがあった。緊急事態宣言が出る前から「ロックダウン」などの言葉を使っていた。

　本来、「前のめり」になるべきなのは政治家。専門家が「前のめり」にならざるを得なかったのは、日本の政治に特有の現象です。東日本大震災の時に、菅さん（菅直人元首相）が福島第一原発の事故直後に視察に行った。海外だったら、大統領が視察に行ったりすると喜ばれることが多いのですが、日本では結構批判もあった。あれを見て、政治家が前面に立つことに慎重になった一面があるかもしれません。

　誰かが、ホイッスル・ブロワー（whistle-blower）にならざるを得なかった。パンデミックは人間の生命に関わる問題であり、政治家が適当なことを言うよりも、医師が前面に出た方がよかった面もあります。

　専門家が「前のめり」になっても、撤収する局面を作ればいいわけです。今回は、（2020年）2月の終わり頃から、「前のめり」になった。緊急事態宣言の発出以降は、本当は首相らがもっと情報発信をすべきだったということです。

　内閣感染症危機管理統括庁が9月に発足します。同庁がどんな司令塔機能を担うのか、その場合、専門家がどんな役割を担うのかが問われてきます。初代の危機管理統括庁のトップは、官房副長官ですが、警察庁出身の方がこのポストに就いてどのように動くのか（編集部注：栗生俊一氏が就任）。私はおそらく動けないと思うんですよね。危険だと分かっていても、それを身をもって感じるようになるまでは動けない。その間に、新型コロナのようにステルスで、無症状の人からどんどん広がっていく感染症が流行したら、それは怖い話です。



捉え方でなく、客観的事実を過不足なく評価できれば、今のコロナに毎日張り付いて、煽る貴方の行為は愚行と断じざるを得ない。

当初の尾身会長の前のめり同様です。

東京都の小池知事が盛んに言っていたのが
印象的。
それとソーシャルディスタンス。

40代・50代、心不全パンデミックに要注意！
コロナ後遺症に多い心筋炎・心膜炎に要注意！

コロナ以外にも恐ろしい感染症あるよ。

急激に重症化し、致死率が高い「劇症型溶血性レンサ球菌感染症」で、２０２３年７月～今年３月に妊産婦５人が亡くなっていたことが、日本産婦人科医会の調査で明らかになった。

「鼻やのど」からの感染例が多いとして、マスク着用などの対策を呼びかけている。

溶連菌の方が怖いかな。
薬もないみたいだし。