大学入試が変われば中学受験も変わる｜掲示板スレッド

自由さん

教育の全てをタブレットにしたら自由さんの懸念通りになる惧れがありますが、従来からの対面授業がなくなるわけじゃないので、杞憂だと思います。僕はタブレット導入の狙いが理想的に行けば、授業から一方通行の講義を減らして、授業を意見発表、討議の場に使えるようになると思います。実は僕の小学5ー6年次の担任がやはり教科書内容は予習でやらせ、授業はどう考えて解いたかなどを発表し、話し合うというやり方でした。予習ノート、テストが完璧でも、発言しない連中は厳しい評価をつけていましたね。今ならモンペの抗議殺到でしょうが、生徒たちは皆好きでしたね、そういうやり方。これを今風に言うと反転授業ということになるわけです。だから、予習をしっかりできればタブレットでなくても良いのですが、その方が効率的ということでしょう。

あと、英語教育についてですが、

小学校は英語ごっこで充分、英語は必要なものがやれば良い、高度な英語は誰かが英語職人になってやれば良い

という話を言葉通りに受け取るとすれば、英語ごっこは小学校（義務教育）ですから国民全員がやるが、それ以上＝、中高での英語は必要なものがやればよい（御説の2番目と3番目は重複）、つまり日本語大好きさんが言われていた選択制で良いと、こういう意見でしょうか？。だとすると、小学校の英語ごっこも不要ということにならないでしょうか？。

e-ラーニングの研修教材を作り、テスト、アンケートをデータ集計したことがあるのだが、

研修実施者として何かやったかのような気分になるし、データ集計などまことに便利であるが、

受講者と直接コミュニケーションをとったときに、本当に分かっているのか・・と疑問を感じること多々あり、

教育とはたとえ面倒でも、ひとりひとり、直接向き合って会話しないと成果が出ないと考える。

情報管理は、別に全員にタブレットを配布しなくても学校のPCを活用すればいいだけのことで、何より重要なのは、子供たちと向き合って得られるアナログ情報はPC、タブレットで管理出来ないことであろう。コミュニケーションが重要というのなら、機械（タブレット）頼りは逆効果である。

日本語大好き君の英語選択制は面白い話で、

グローバル化のなかで日本の教育には英語力向上が必要だ！・・と言うときに、その英語力向上の対象者は、①国民すべて、②国民の一部・・①と②のいずれなのかというところがポイントで、

暇人君なんかは①と考えるのでタブレット配布賛成となるのだが、そもそもグローバル人材は国民の一部で済む話で、グローバル人材「英語職人」をタブレットなどと言わず、国家が金をかけて海外留学させるなどして養成すればよかろう。

ちなみに、これは公教育ではなく、防衛大学校などと同じ性格のものである。

以上、グローバル・英語力問題は解決ということで英語を教科選択制とするのも「有り」かもしれない。

日本の人口が減っていくなかで、国民ひとりひとりの能力が、なんでもそろっているスーパーマーケット型・・これではまずいわけで、国民のなかで分業・・ブティック型に転換していく必要はないか？

そういう意味で、国民全員が使いもしない英語をやる必要はなく・・日本語大好き君の英語選択制はなかなか面白いと考える。

英語職人は、構造不況業種です。
英語が必要になるのは、経営者であり、上級のエンジニアであり、アカデミアです。
経営者が同席させるのは、現地の法律に通暁した弁護士であり、会計士であって、通訳ではない。
ただでさえ人件費が高いのに、通訳を雇う余裕はありなくなります。
今、超大企業で、副社長クラスが通訳を使うのは、まあ仕方ないと考えられています。20台や30台が通訳などと口走ったら、会社人生終わります。

誤解がないようにだが、

以上で語ったのは、

グローバル人材による国力維持という文脈
での教育である。


公教育とは別物である。

英語職人に仕事がないとしたら、
そもそも、英語教育強化など必要がない
のであろう 笑

自由さん

月曜の朝から全開ですね｡ただ…

残念ながらあなたの公教育の定義が明確で無い以上､
ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ人材との間の誤解も理解も生じる事は無いのではないでしょうか｡

まずあなたの公教育の定義とｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ人材の定義､その違いを明確にして
はじめて誤解も理解もあると思われます｡

グローバル人材といえば、来春企業はますます留学生を多く取るようです。
某観光船にこの間乗ったのですが、2名いたスタッフのうちひとりは中国人の若者でした。ドリンクを売ったり、アナウンスをしたりなかなか頼もしかったですよ。観光業にもこれから多く入ってくるのでしょうね。

現在10万人いる留学生のうち半数が日本への就職を希望しているそうです。タブレットを配る一方で、その10万人を30万人にすることを政府は目標に掲げています。