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【7358250】中学受験は金持ちの道楽

投稿者: 理   (ID:tBJAu3Kqt1w) 投稿日時:2023年 12月 12日 17:30

多くのファイナンシャルプランナーは、
中学受験が教育費破産を招く主因であると指摘しています。
中学受験塾の費用はオプションまで含めると
年間200万円以上に達することもあります。
その負担は私立大学の理系学部よりも遥かに大きいです。
さらに、サラリーマン家庭が中学受験に膨大な金額をかけることは
少子化を促進すると警告しています。
彼らは中学受験を「金持ちの道楽」と断じており、
合理的な教育費の使い方を強く呼びかけているのですが
皆さんはどう思われますか?

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  1. 【7445536】 投稿者: 疑問  (ID:HxHvdvFX4o.) 投稿日時:2024年 04月 08日 12:34

    高校受験組の中にも、敢えて中学受験はしない高収入層はそれなりにいるはず。

    公立一貫生よりも分母がかなり大きい分、4割に占める割合は、中学受験家庭の次に多いのでは?

  2. 【7445547】 投稿者: 誤差  (ID:t9cQrv4qlrI) 投稿日時:2024年 04月 08日 12:55

    都内の高収入の非中受組は幼少受験かインターだよ。
    高収入なのに敢えてフツーの高校受験するとか、転勤のタイミングで仕方なくのケース以外、ほぼいない。
    父母の仕事が忙しすぎて中受のフォロー不可でも家庭教師なり伴走者を外注するし。
    わざわざ話題にする数じゃないからどうでもいい誤差の範囲の人達です。

  3. 【7445569】 投稿者: 意外と多いのが  (ID:L9J6TcKt2c6) 投稿日時:2024年 04月 08日 13:38

    転勤のタイミングで仕方なくのケース

    これの海外駐在組です。うちもそうでした。
    海外駐在中の子供が中3になる前に、母子で帰国しました。
    公立中から高校受験で、早慶附属へ。
    塾もそうでしたが、高校入学してみると同じような生徒さんが沢山いらっしゃいました。
    帰国入試だけじゃなく、一般入試にも隠れ帰国は結構多かったようです。

  4. 【7445575】 投稿者: 疑問  (ID:HxHvdvFX4o.) 投稿日時:2024年 04月 08日 13:46

    どうかなあ。
    高収入でも中学受験に否定的な家庭はありそうだけど。
    日比谷あたり、教育熱心だろうし、高収入世帯が多そう。

    > 高収入なのに敢えてフツーの高校受験するとか、転勤のタイミングで仕方なくのケース以外、ほぼいない。

    そしたら、高収入なのに、敢えて公立一貫受検なんてもっといないのでは?

  5. 【7445585】 投稿者: はい  (ID:wy3L2hw5seM) 投稿日時:2024年 04月 08日 13:55

    高収入で中学受験に否定的な家庭は幼少受験かインター。
    高校受験や中学受験の公立一貫校を積極的に選択する物好きな親はあまりいないでしょうね。
    まあ高収入といっても、勤め人で副収入なく実家の援助もないサラリーマン家庭が複数人の子を中学受験させたいなら、都立一貫校はいい選択だと思います。

  6. 【7445817】 投稿者: うーん  (ID:ag647FSpdtw) 投稿日時:2024年 04月 08日 19:39

    都内の子育て世帯の所得の分布を見るかぎり、公立家庭は1000〜1100万位がボリュームゾーンの模様。

    私立は確か1200〜1300万位がボリュームゾーン。

    正直あまり変わらないというか、高校無償化で一般家庭が私立に流入したら、可処分所得は逆転してそう。

  7. 【7445821】 投稿者: え?  (ID:HxHvdvFX4o.) 投稿日時:2024年 04月 08日 19:44

    都内の子育て世帯の所得の分布を見て、公立家庭が1000〜1100万位がボリュームゾーンとは?

    何をどう見たらそうなるんですか?

  8. 【7445828】 投稿者: また適当な事言ってるよね  (ID:/6jI1yZ9p.k) 投稿日時:2024年 04月 08日 19:53

    昨年の日本経済新聞の記事「東京都の子育て世帯、共働き66.7%と過去最多」
    から抜粋すると以下の通りで、「都内の子育て世帯の所得の分布を見るかぎり、公立家庭は1000〜1100万位がボリュームゾーン」とか言う人は信用できないのは明らかですね。

    調査は22年10〜11月、都内で子育てをする世帯に郵送・インターネットで実施した。小学生までの子育てをする両親世帯4800、20歳未満の子どもを育てるひとり親世帯1200の計6000世帯を対象とした。

    世帯の年間収入は600万〜800万円未満が17.9%と最も多く、800万〜1000万円未満が16.8%、1000万〜1200万円未満が12.7%で続いた。年間収入が1000万円以上の世帯は共働き世帯では38.5%、共働きでない世帯では28.0%だった。

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